山田吉彦の”正論”?、思わず笑った

山田吉彦は東海大学の海洋学部教授だという。実は私の姻戚に東海大学海洋学部を出たものがいる。その学生時代、英語を教えてくれというので、課題らしい英文を見て説明をしたのだがどうも理解できないらしい。「ここのwhichは関係代名詞だから…」といったら即座に「関係代名詞って何ですか?」と質問してきた。その低レベルに呆れたことがある。以来、東海大学と聞くとその低レベルを思い出してしまうのである。

話が横にそれたが、この山田吉彦、学習院を出てから信託銀行に入り、次いで日本船舶振興会に転職、その勤務中に多摩大学大学院で修士課程を、その後埼玉大学大学院で博士課程を修了したという人物らしい(ウィキペディア)。日本船舶振興会といえばギャンブルである競艇の収益をもとにした財団法人(現日本財団)である。私の叔父が日本自転車振興会の理事をしていた関係もあり、ギャンブルの収益で作った財団というのは身近で知っているのだが、なるほど、サラリーマンをしながら修士課程も博士課程もという生活など、こういった”振興会”勤務でなければできないことだろうと思う。

さてこの山田吉彦が愛媛正論懇話会で講演したとの小さな記事が産経新聞(914日)に載っていた。どうということのない内容なのだが、一点「分かってないなあ」と感じる部分がある。

「日本沖にはメタンガスを含む氷状のメタンハイドレートなどがあるとして「日本は恵まれた資源を持っている」と領土、領海、排他的経済水域をしっかりと守ることの重要性を訴えた」

との記事からわかる、山田吉彦がメタンハイドレートを資源だと思っている点である。

以前から何度かこのブログでも取り上げたが、日本周辺の海底下にメタンハイドレートが存在することはその通りである。しかしそれを資源だと考える点が間違いではないか。海水中には金が含まれている。しかしそれを経済的に採集することができないから誰もそれを資源だとなぞいわない。同様にメタンハイドレートなど、メタンガスを工業的に採取できる対象ではない。私が45歳の時に、つまり26年前から経済産業省が大々的に血税を使って”資源だ”と言うための研究事業を行ってきた。そしていよいよ、見込みなしと言わざるを得なくなるとの瀬戸際に来ている。既に専門家というものが生じ、研究費や補助金を得ているし、業者もその請負で利益を上げている。即ち資源以前に利権化した「ムラ」が出来ているのである。さらにはその状態が継続することを願う経済産業省と、その研究にうまみのある研究者と業者が「有望だから継続研究を」と願い出るという構図が出来上がっているのである。

私が29歳の時に、日本周辺大陸棚で海洋石油開発をぶち上げたい通産省のために、日本周辺大陸棚に10億トンの石油埋蔵があるとのレポートづくりに参加した。勿論油田もガス田も皆無に近かったのが実情である。

メタンガスなら日本の陸上に豊富にある石炭層の中に存在する。その利用方法を研究する方がはるかに資源に近いように感じる。

とにかく、官庁の希望するプロジェクトへの支持を唱え、その有望性を称賛するかのごとき”学者”が多数現れるのである。その発表の場が産経新聞の「正論」懇話会とは…。産経新聞には「銃の代わりにペンをとる」ような気概など見えない。

 


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