作家園田豪の筆の向くまま

カッパドキアは奇岩の光景で有名なところだ。奇岩の原因はこの地方の地質にある。火山活動が活発だったこの地方にはその時により溶岩が流れたり、あるいは火山の爆発で莫大な量の火山灰が堆積した。
溶岩は風化されにくいが凝灰岩は比較的風化に弱く、差別的な浸食が起こった。その結果硬い部分が残り、やわらかい部分がやせ細った形がある時はキノコのような岩を形成した。そしてカッパドキアの奇観が形成されたのである。
ウチヒサール、セルべの谷、鳩の谷、ラクダ岩、３美人の岩など多くの観光スポットがある。
３美人の岩とは細くそそり立った岩がまるで三姉妹のようだというので名付けられたところだ。オーストラリアのシドニーの西のブルーマウンテンにはスリーシスターズと言う岩がやはりそそり立っている。そう言う岩を見ると人類は同じような名前と伝説を考え付くものなのかも知れない。
（写真は３美人の岩。間に見えるのはカッパドキアの名山、エルジュス山。トルコにて）

ギョレメ野外博物館の中にはキリスト教の岩窟僧院が残っている。モンクたちが食事をしたテーブルも残っているし、厨房や倉庫もある。
キリスト教にはこういった隠れ里というようなところでひっそりと身を潜めた時代があったのである。
岩窟の内部には今も鮮明な宗教画が残っていた。
（写真は岩窟僧院から見た景観。かつての僧たちもこの景色を見て暮らしていた。トルコにて）

６月１０日に青森県は尻屋崎沖の海域を調査中の経済産業省（実際にはＪＯＧMEC）所有の三次元物理探査船「資源」（ノルウェーの物理探査専門会社から購入した中古船。すでに設備は時代遅れ。関連記事を以前書いてあるので、検索してみてほしい）が、地震波を受信するためのストリーマーケーブルを１０本（長さは４，８００メートルほど）曳航中に海上自衛隊の潜水艦「おやしお」がこのケーブルに接触し６本を切断したという。
６本ものストリーマーケーブルを切断したのだから「資源」の走行方向に直角、または斜めに「おやしお」は突っ込んだものだろう。
不可解なのは、このような長いケーブルを曳航する物理探査船は普通なら、ほかの船舶がケーブル域を横切らないように十分監視しているものだ。過去の事例から、潜水艦と同様に政府関係の船の「見張り」に緩みがあることも十分考えられるのであるが。
潜水艦「おやしお」の方はもっと不可解だ。この「資源」による調査の情報は航路情報として流されていて、「おやしお」が知らなかったわけがないのだ。
物理探査船は船側または船尾付近にエアガンと呼ばれる震源を持ち、そこから数秒ごとに強力な地震波を発射している。敵のソナーに神経を使いながら航行し、特別な「聴力」を武器に作戦行動する潜水艦がこのエアガンから発射される強力な波を聞き逃すことなど考えられない。しかも探査船はある海域を往復しながら調査をしているのである。
隠密に近づいた船ならともかく、ドカン、ドカンと潜水艦が震えるような地震波を数秒おきに発射している探査船が把握できないとは、海上自衛隊の戦闘能力に疑問を持たざるを得ない。しかも事故を起こしたのが前科持ちの「おやしお」である。事故の詳細が分からないのでこれ以上のコメントができないのに不満が残る。
ともかく、軽微な事故ではなく、我が国にとって極めて深刻な意味を持つ事故だ。新聞の片隅に載せてすむようなものではない。
（写真は某国某海域での船の航跡）

６月１９日西松建設社長の裁判が行われた。小沢事務所の大久保秘書が公共工事受注に関して「天の声」を発したと検察が述べている。かつて調達を管掌する資材部長と言うポストにあった私には違和感がある。なぜか。大久保秘書には発注権限も発注業者を決める権限もないからだ。
福島県知事のダム工事にかかわる「天の声」は、知事と言う役職に発注の権限があったので「天の声」だった。権限のない受注業者間の調整は通常「談合」と呼ばれるものである。
大久保秘書が指名する業者に発注が行われるなら、発注権限者にも大久保秘書が指名を実行させる力があることになる。その発注権限者こそ、不正のもとであり、当然公務員であるから、逮捕、起訴すべきであろう。
さて「天の声」はさておき、同じ構図の献金事件である二階疑惑に関しては、捜査をちんたら行い、時間を延ばし、検察は不起訴にした。当然ながら東京第三検察審査会は「不起訴不当」と判断した。「検察は公正さを失っている」と指摘しているのだ。ここに「国策捜査」の真実味が表れているのだ。これから検察は捜査を続けるのだが、起訴・不起訴の判断は「総選挙への影響を考慮して選挙後にする」（産経新聞６月２０日）のだそうだ。
小沢民主党代表（当時）の大久保秘書逮捕、起訴は「解散総選挙と言うものにはいささかも影響されずに…」と検察は公言していたではないか。与党に厳しく野党に緩やかに、ならともかく、与党へのダメージを避けるように、計画的に見える引き伸ばしで、与党への配慮を見せる検察には不公正を感じざるを得ない。
ひたすら「正義」のみを判断基準とし、政党への擦り寄りなどを排除しなければ日本の検察は信頼されない。今回の件で「検察も厚生労働省などとおなじ政府の一部だ」との印象を国民に持たせてしまった。政権交代が起きれば、二階疑惑はすぐにも…と言う展開になるのだろうか。日本はあらゆる点で根太が腐ってしまった。自民党の責任は極めて重いと言わざるを得ない。
（写真は明治神宮の灯り）

６月１７日に麻生総理と鳩山民主党代表の第二回党首討論が行われた。「鳩」に「麻の実」が食われたような状況で、野党代表が総理に見えてしまった。
さて、日本郵政の西川社長の人事についての政府の介入について問われた麻生首相は、
「政府が１００％の株主であっても民営会社である日本郵政の人事への政府の介入は最小限度にするのは当然」
と言い切った。しかしその後に、政府が西川社長に会長になれとか、いろいろ介入していたことが明らかになってきている。そして麻生首相への国民の信頼などなくなってしまった。
わが故郷である（株）石油資源開発を例に挙げれば、上場民営化をして政府の持ち株比率が３４％になった。しかし、それ以前もそれ以降も経済産業省の天下り先であることに全く変わりがない。社長は会長になり、会長は相談役となって、秘書と個室と車を与えられ、もちろん報酬を受け取りながらよぼよぼの爺さんとなっても会社にくる。
ある元通産次官などは会長職を退いたのち浜松町のビルに別個の事務所を秘書付きで使っていた。「上場官営化」と言った方が適切なのではないかとさえ思う。現在も天下り役員はいるし、政権交代がない限り、これからも天下るのだろう。３４％でもこうなら１００％の株が政府保有では推して知るべしだ。
「政府の介入は最小限に…」など、はなっから嘘と言えよう。あまりにも見え透いた嘘はつかぬ方がよいと思うが。
（写真は護摩壇。横浜にて）