アヴェード ヴァスクレセーニィア(みちたけランチ)(108)

先週に引き続きフグの白子の料理である。先週は米粉揚げだったが、今週はガラッと変化して、白子鍋、黒コショウ風味、というものになった。豆腐や、舞茸などが勿論加わっている。時期が少し…と感じていたのだがこの季節に日本海で獲れるごまフグ、それも秋田産のものだとか。秋田のフグと聞いていささか驚いた。それにしても毎週贅沢なものを口にできるのは幸せだ。これも仙台に戻ったおかげなのだろう。呼んでくれた御先祖に感謝である。勿論シェフに感謝は当然である。

なお、小鉢にはタコの酢のもの。タコは旨い、その一言である。

 


園翁自伝(103)東大大学院時代(12)スレート劈開は鉱物の配列が原因

岩石の劈開は鉱物の劈開とは全く異なるものである。鉱物の劈開はその結晶構造の特徴によって生じるものである。例えばSheet Silicateである雲母類はいわゆる雲母状劈開を有する。岩石は砕屑岩の場合は石英、長石、雲母、輝石などさらには岩石片などから構成されている。その岩石の劈開と言う性質は構成鉱物などの並びによって生じる。

瀬戸川統の頁岩に認められる劈開は褶曲軸面の両側にある角度を以て2方向に形成されていた。それだけではなくその二つのスレート劈開の為す角度は北方に行くほど、すなわち下位の層準程小さくなっていたのである。そしてその二つのスレート劈開は、岩石薄片の顕微鏡下の観察で構成鉱物の並びの方向性と一致していた。

頁岩内での鉱物の並びとその程度を定量化できないか、それが次のステップだった。

(太安万侶の暗号シリーズ全8巻の最後の1巻が印刷中である。今週中には完成の見込みだ。紹介記事は6月4日と7日のブログ参照)

 


(事業としての石油開発を目指すなら)園田豪の石油開発論(1)石油・ガスの特徴

石油開発におけるノウハウを書いて欲しいとのGIINNOKOEの要請をお断りしたのだが、気の向いた時、時間のある時に少しずつならよいかと考え直したので不定期になるが取り掛かってみる。

 

油田の規模分布は対数正規分布を良く言われるし、そう信じている人が多いのだが、実は誤りである。石油開発は技術面でも多岐にわたるが、事業というビジネス面でも特殊でかつ多岐にわたる知識経験が必要である。“ぽっと出“の方家系の天下り役人の手に余るのは当然だ。石油開発を事業として取り扱うならばその本質を理解しなければならない。石油開発の技術に関する本は希にあるが、石油開発事業に関する本にはお目にかからない。一般人には必要がなく、興味もないのだろうが、ビジネス論の一つとして専門講座が一つくらいはあっても良いのではないか。

ともあれ、先ずは石油・ガスの特徴とその集積の特徴について書こう。石油は鉱物のひとつであるが大きな特徴はそれが結晶(固体)ではなく液体であることだ。常温で液体である鉱物にはたとえば水銀もあるが、珍しいものである。もう一つの特徴は比重が小さい、すなわち通常の石油は水より軽く水に浮く。この二つの特徴により石油(ガスを含む)は地層の中の孔隙を伝わって水の上に向かって移動することになる。通常の個体の鉱物資源は生成個所に存在し続けるのに対して石油は生成の場と集積の場が異なると言う特徴を持つことになる。また液体(ガスの場合は地下では液体、地上では気体の場合が殆どだが)の性質である流動性のゆえに鉄管と言うパイプで効率よく産出させることができる。そこが露天掘りや坑道掘りでの生産をする固体鉱物との大きな差である。

なお、石油は水より軽いとしたが水蝕と言う作用を受けると比重が大きくなり1を超えるようになる。その場合は水より下位に集積することになる。水蝕が進み石油が変質したものがカナダに多く賦存するオイルサンドである。私はそれを“油の干物”と呼んでいるが。

時に昨日英国は国民投票によってEUからの離脱を選択した。スコットランドの独立問題も再燃するかも知れず、北海の石油開発事業にも大きな影響が出るかもしれない。カントリーリスクは後進国だけの問題ではない。日米安保であっても、米国大統領一人が変われば大きく変わるかもしれないのである。「国際石油」などと名前を付けることはできるが、名札は実態、能力を表すものではない。肝に銘ずべきであろう。

 


ヒットは打ったが心を打たぬローズの言葉

イチローが日米通算でピートローズの大リーグ最多安打数を超えた。プロ野球選手としては世界一になったということだ。「世界一のイチロー、大リーグ一のローズ」とは上手く言ったものである。

ところがローズ本人は面白くない様子だ。USAトゥデーが伝える所では「日本では、高校時代の安打も数えるようになるだろう。  大リーグと日本の野球が同じレベルだと言う人はいないだろう」と、何やらぶつぶつ言っているようなのだ。むしろ日本のプロ野球の方が安打数を伸ばすのは試合数の関係で難しいのだとか。しかしそんな事情は知ってか知らずか、我が記録を…と言っている。

言っていることは分かる。だが、今までトップだったその本人がそういうことを言わない方が良い。そういったことは第三者が言うべきことなのだ。例えばローズ本人が「日本だろうとどこであろうとプロとしての野球ゲームでのヒット数だ。合計して当然でそれが世界一なんだ。メジャーリーグに限定すればそれは世界一ではなく全米一という記録になる」とでも言えば、多くの人はその謙虚さに打たれ、「いや野球はやはり米国の大リーグが本家だよ。ローズはその本家でナンバーワンなんだ」というだろう。

自分でぶつくさ言えば「ケツの穴の小さい男(言葉が汚くて失礼)」との評価が与えられてしまう可能性がある。

スポーツマンが人格者だとなど思わないが、世界一の記録を持つものは人格者に近づく努力が必要ではないか。

 


おおさか維新の会の参院選に向けての公約、これが国政政党か?

政党名に「おおさか」と付いているのだから地方政党だと思うのだが、それを「国政政党」だと言い張るおおさか維新の会、参議院選挙用の公約を見ればやはりおかしい。

大項目に「一極集中打破」とある。勿論東京一極集中を念頭に置いたものだろう。そして「打破」という所に大阪人の持つ東京コンプレックスがにじみ出ている。何も打ち壊さなくても、大阪自らが成長すればよいことではないのだろうか。人口は減少傾向、犯罪発生率は高く、平均収入は低いとの現状では「打破」を叫ぶ以外にないのかも知れない。

さて小項目には第一に「首都・副首都法を制定。大阪を副首都化」とある。東京一極集中が問題だから副首都を造ろうというのなら理解が出来るのだが、どうして一足飛びに大阪が副首都ということになるのだろうか。国政政党というなら、全国を調べ、その上で副首都を定めましょうというべきではないか。最初から大阪副首都を主張するならそれは国政政党ではないだろう。大阪府がキャンペーンをするならそれはそれで理解はできるのだが。副首都が関西でなければならないとは言えないだろうし、たとえ関西だとしても、古代から都のあった奈良や京都がある。関西内部での大阪人の京都コンプレックスもあるから何か感情的な大阪副首都主張になっているように感じる。京都の人に「何を勝手なこと言うてますの」と言われないのだろうか。

次の小項目は「大阪都構想の実現。全国自治体での統治機構改革の起爆剤とする」とある。大阪都構想は住民投票をして否定されたものである。そして二重行政があると問題にしているのは大阪府と大阪市の間だけである。府と市が分担を調整すればよいだけのように思えるのだが。それを国政政党が公約に掲げるという国民がいだく違和感には気が付かないのだろう。さらに、2025年の国際博覧会(万博)を大阪に招致するとの公約もある。おおさか維新の会に多様な意見がないことを示しているようだ。そして全国の道県に特別区による東京都型への移行希望がないにもかかわらず、全国に押し売りしようかとも見える態度には驚きを禁じ得ない。「何、厚かましいこと言うてんねん。余計なことせんといて」と言われるのが分からないようだ。

もし大阪以外で「おおさか維新の会」の候補者として当選したら、この「大阪のための利益誘導」に尽くすのだろうか。そう言う候補に投票する方も愚かだとは思うが。

それにしても主張がいかにも大阪人だ。思考法と論理が“特異”である。世界が見えていないように感じる。

 


英国の国民投票は若干延期すべきだろう

英国のEU離脱に関する国民投票が23日に行われる予定だ。世界中が、日本も含めて離脱をせぬように、離脱はEUに大きなダメージと騒ぎ立てている。英国民は自国の移民流入問題などに困っているのだ。離脱するなと言うなら、その問題点の解決策をこそ示すべきではないか。基本的に英国の進むべき道は英国民が決めるべきであって、部外者が自らの利益の維持を念頭にあれこれ言うのは好ましくないのではないか。

それはともあれ、私が部下に教えてきた言葉に「三歩下がって深呼吸」というものがある。目の前に見えているものだけでの判断が、全体を見た時には最善でないことが良くある。他のことと矛盾をきたしてしまうこともある。例えば在宅介護を基本とするとしながら女性も外に出て働け(活躍)との政策などに矛盾は現れている。全体を見ていないからだろう。

三歩下がり、視野を広くし、全体を見て、さらに深呼吸をして冷静になって判断、決断はするものだと教えたのである。

さて英国の国民投票だが、直前とも言うべき時期に、女性議員殺害事件が起きた。国民投票に向けての離脱賛成派、反対派の両派が暫し運動を停止したほどのショックを英国民に与えた。そして世論調査では賛成、反対派の支持率が急変したというのである。まだ事件の背景も明らかにならず、英国民もその事件について冷静は判断ができない状態にある。このような重大なアクシデントが起きた直後に国民投票などすべきではない。眼には事件が焼き付き、深呼吸どころか過呼吸状態なのだから。キャメロン首相が取るべき道は事件のショックがおさまって、離脱に関して冷静な判断が出来る状態になるまで国民投票を延期することだろう。この事件が有利だ、不利だ、などという利害を超えた賢者の判断が必要なのである。

パナマ文書に名前が出るキャメロン氏にそれだけの器量があるのか、「あの時はショック状態で投票したから」などという後悔に満ちた国民投票にならぬことを望む。ことは極めて重要なことなのだから。

ついでに言えば、日本の憲法改正論議も三歩下がってゆっくり深呼吸をしてから判断すべきだろう。憲法は変える(破棄)べきと50年以上前から思っているが、神道政治連盟の会長だった人がつんのめるようにそれに向かうべきではないだろう。宗教に対して中立的で、深い思慮と叡智を有するものが主導すべきだと思う。

 


再び同一労働同一賃金について、天下り相談役の場合は?

先に「同一労働同一賃金」は「同一成果同一賃金」すなわち江戸時代でも行われていた出来高払いの方が基準ではないかと書いた。7月の参議院選挙に関しての与野党の公約を見たところ、与野党を問わず殆どの政党が「同一労働同一賃金」を公約に掲げている。その実現には職能給制度から職務給制度への変換が必要である。出来高だけで評価できる職務もあるので、職務内容をきちんと規定した上での移行が前提になる。すなわちいわゆるジョブデスクリプションを整備することが必要だ。

同一労働同一賃金とは全く相いれないものの例を一つ上げよう。天下り会社の社長、会長経験者の相談役や顧問と言ったものの扱いだ。石油資源開発の場合、天下って社長となり、次いで会長となり、さらには相談役となって生涯、換言すれば死ぬまで会社から車、部屋、秘書を提供され、そして報酬を受け取り続けるのである。当然何の役にも立つわけでもない期間が相当あることは明らかである。これを養老院とかデイケアと呼ぶものもいる。実態を良く表しているように感じる。和田敏信氏の場合は代表取締役会長をひいた時に“社会情勢”の影響で相談役にできずに顧問にした。しかし当時外務省天下りとして来ていた松永元駐米大使と共に、浜松町の貿易センタービル内に別オフィスを設け、“目立たぬように”処遇していた。

さて、そう言った相談役などの場合のジョブデスクリプションはどうするのか。政府も同一労働同一賃金などというならば、自ら改革しうる政府系企業への天下り達の処遇を第一に考え直すべきだろう。「無労働高賃金」という対極にあるものを放置しての「同一労働同一賃金」など本気だとは思われまい。「隗より始めよ」との言葉もあろう。

いま一つ、役職が不足で窓際にいる「調査役」なるラインに属さない言わば“休眠社員”をどうするのか。公務員のように”天下り”として民間に押し付ける”力”がない民間が困るだろう。企業はますます正規社員を減らし、雇用に自由度の高い非正規社員を増やすことになるだろう。それがあるべき姿なのだろうか。諸外国は終身雇用ではなく短期契約型雇用である。それが成立するには雇用の流動性が無ければならない。公務員も「2年契約で民間から」など普通だし、上級公務員など公募で採用するのである。経産ファミリーなどといって公務員が一家を構える慣行を打ち破れるのだろうか。そんな覚悟など安倍首相にあるとは思えないが。外国のシステムを導入するのであれば、一部ではなく全体を良く調べてから適用の可否、順序、制度改革などの検討をしなければならない。本気度が不足しているように見える。


山は頂上まで登って初めて登り方を理解する、石油開発も同じ

山を登る時には、どのルート、どの時期(季節)、天候は、装備は、行程は、緊急事態への対処はなど多くのことを決定しなければならない。その全てが意思決定であり、それがベストかどうかが成果を分ける。登山には登頂してみて、頂上から下を見下ろして初めてわかることが多い。初めてのガイドなしの登山に失敗や遭難が多いのはそのためである。麓を何十回トレッキングしても登頂に必要な技術も判断能力も身に付かない。

同じことが石油開発にも言える。海外プロジェクトを何十何百と経験しても、それが試掘段階での失敗だとしたら、評価し、開発し、理想的な生産をし、利益を最大化する方策など知り得るはずがない。はっきり言えば日本の石油鉱業は山で言えば麓歩きばかりを繰り返してきたのである。開発までしたという会社も実態はコンサルタントや、コントラクターを金で雇ってそれらに開発を“任せて”いたケースが殆どだ。国際石油開発帝石のイクシスLNGプロジェクトも実態はノンオペレーター(権益30%)のトタールが実施していると言っても過言ではないだろう。

石油資源開発の社内報にある社長の新入社員に対する言葉には、「国内の現場の経験が石油開発技術のベースとなる」といった趣旨のものがある。やはりよく分かっていないことが見えてしまっている。

オマーンでダリール油田を発見開発した時、いざ生産施設をどこに置くかという場面で施設担当の社員は意見が言えなかった。開発井20坑を掘削する位置も、フィールド内の道路の配置も迷うばかりだった。それらの案を作り、決めたのは探鉱屋の私だった。EDFという早期生産システムを導入し、早期から収入を得ることを提案したが、パイプラインのスループット条件から未処理原油は通せないと社内の生産関係者は否定的だった。オマーン政府と交渉し、スループット条件の緩和をPDOに働きかけてもらったのも私だった。現地政府からは「あなたはエンジニアだ」と言われた。出来ないと諦めるのではなく、実現するために障害を除去するという考え方が成功の鍵だろう。また、生産施設に消防施設を設置した。現地のコンサルタントは不要だと言った。火事になっても燃えるのはパイプに中の油だけ、遮断弁で油を止めて、パイプ内の原油を燃やしてしまえば自然に鎮火するのである。その証拠にというか、保険料は消防設備の有無にかかわらず同じだった。しかし、石油資源開発の生産技術者は秋田、新潟での日本の消防法や鉱山保安規則などが頭にあり、消防施設設置に固執した。プロジェクトにとって大きなコスト負担になり、経済性の悪化を招いた。日本国内の経験がかえってマイナスになった一例である。石油鉱業というものを知らない、天下りという“素人“には何が必要なのかも、人の育て方も十分には分からない筈だ。

さて、石油開発に関し、現場の技術から、石油の集積のあり方、プロジェクトのマネージメント、コストの最小化、石油契約による収益性の変化、リングフェンス的考え方、税制の収益への影響、M&Aなどなど多岐にわたるノウハウを得たが、石油資源開発内部での経験からそれを生かせる場ではないと痛感した。

「国会議員の声を聞く」からブログに書いてほしいという要望を受けたが、内容的に専門的すぎて、私のブログの読者全体にとってみれば、興味のあるものではないだろう。また、石油資源開発では何度も提言したが、全く関心を示さないのでこの会社には書き示す意味がない。さらに看板だけとはいえ、石油開発コンサルタントの看板をまだ掛けているので、プロとして無償でノウハウを提供することはできない。有償であっても、本気で吸収し、日本の石油鉱業を発展させようとの志のないものには伝える気持ちもない。かつて東大の工学部で石油地質を教えた時の受講生の中にはノウハウの片鱗に触れた人がいると思う。彼らが育ってくれることを願っている。

生意気な物言いになるが、物を聞くには聞くものにもそれだけの熱意と資格が必要だと思う。そして礼儀も必要であろう。もしそう言う人がいるならば、質疑応答も含めた機会を持つことを考えないわけでもないが、残念ではあるがそう言う人はまずいないのではないだろうか。石油開発のことになると”血が騒ぐ”のは確かなのだが。3年が寿命とさえ言われるような物探船の世界で、政府がすでに”陳腐化”した物探船でデータをとり続けることが、却って日本周辺の調査データの前時代化になっていることにすら気づかぬ行政の元では成果は求めにくいのだが。経済産業省にはせめて日本の石油鉱業の発展の邪魔だけはしないでほしい。

「国会議員の声を聞く」には事情と心情をご賢察いただきたく。


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